勤務環境での時間にまつわる情報を完全に掌握
クロノスPerformanceクラウド／X'sion(クロッシオン)
就業管理システム開発・販売30年のノウハウを凝縮
複数のクラウドをシームレスに連携し、正確な残業計算の自動化を実現！
勤務時間等の自動集計、各種給与ソフトに連動するデータの作成はもちろん、変形労働時間制への対応をはじめ、あらゆるニーズにきめ細かくこたえる先進機能が満載。「ユーザー計算式機能」など通常はカスタマイズ対応となる機能なども標準装備し、業務の効率化・高速化。”パッケージシステム”の枠を超え、小規模なユーザーから大規模ユーザーまで、多彩な規模・業態にマッチ。従来のシステムをはるかに凌ぐ高性能、そして低価格を実現した、まさにユーザー本位の理想的・就業管理システムです。
サービスの特色
１．創業30年で培った組織力、展開力、ノウハウにより安定したサービス提供をお約束
1987年創業以来、勤怠管理システムベンダーの老舗としての業界をリード、着実に実績を伸ばしており、導入実績は約10,000法人以上を誇ります。
全国に営業所を展開、法令順守、企業の経営基盤、財務基盤を支えることを軸に蓄積されたノウハウにより、全国どこであっても、安定したサービス提供を実現します。
必要があれば別途費用にて、製品導入時のインストラクターによる操作指導、設定代行も承れるため、システムに不得手で導入に踏み切れない場合、導入に100%の労力をさけない場合でも安心してご利用できます。
２．勤怠データの平準化に伴う、集計業務の大幅短縮を実現
24時間勤務（病院・製造業など）や大人数の集計（外食産業・小売業）など、あらゆる業態にマッチできます。社員の出勤簿を自動集計された形でWEBで見える化でき、結果は、CSVまたはボタン操作により、給与計算へスムーズに連動ができます。また、36協定、長時間労働に対するアラート機能などの充実化による労務管理における法令順守はもちろん、ICカードによる打刻、モバイル打刻など、働く人の負担とならない工夫がなされています。
３．法改正、働き方の多様化が求められる時代に速やかに対応
～「月またぎの週40時間越えの残業計算」,「月変形労働時間制」,「勤務間インターバル」への対応～
| 時間有給対応、45時間超／60時間超対応(※)、週40時間超の残業計算（月またぎも含む）や月変形労働制にも対応しています。また、従業員の心身の健康を確保するため、時間外労働を含む勤務終了時間から始業時までに、一定時間「インターバル」の休憩を保障する「勤務間インターバル制度」にも対応でき、休息時間の設定、不足がある際の一覧化までを見える化できます。 |  |
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※月で60時間を超過している場合、割増料金を払う選択肢以外に代替の休暇を与えられ、同ソフトで対応できます。 |
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- 使用者は、新労基法第39条第５項から第７項までの規定により有給休暇を与えたときは、時季、日数及び基準日を労働者ごとに明らかにした書類（以下「年次有給休暇管理簿」という。）を作成しなければならないこととすること。
- 使用者は、年次有給休暇管理簿を、労働基準法施行規則第53条による労働者名簿及び同令第55条による賃金台帳とあわせて調製することができることとすること。
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PCA勤怠管理サービスは既にこの要件を満たす帳票の出力ができるソフトとなっております。 |
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４．「ストレスアラート」機能による、超過勤務労働者の早期把握が可能
打刻データを元に、過重労働によるメンタルヘルスの異常が発生する前に改善対応が可能です。アラートには「予防アラート」と「結果アラート」の二種類があります。設定した基準値を超えた従業員の有無が瞬時にわかります。
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アラート機能 ソフト起動時に設定した基準値を超えた従業員の有無が瞬時にわかります。 |
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ストレスアラートグラフ 設定されたアラートの条件（ストレスアラートライン）を基準に勤怠の締め後6日間（初期値）の残業時間の実績から1か月間の残業時間を推測し、アラートラインを超える否かを判定をします。判定の結果超えた場合、『PCA就業管理X+』起動時に「予防アラート」として通知をします。その後、実際にアラートラインを超えた場合は、再度「結果アラート」として起動時に通知します。 |
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アラート一覧 アラート一覧では、集計時における実残業時間と予測される1か月の残業時間を一覧表示することができます。「予測される時間の多い順」「アラートを超える従業員のみ」など、さまざまな条件を設定して表示することができます。 |
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利用イメージ一例
~お客様の要件に合わせ、以下の3つを組み合わせて利用します
①タイムレコーダー
②勤怠管理ソフト(打刻データの集計、集計ルールの決定、社員マスター管理etc)
③従業員用の閲覧画面、(必要に応じて)申請・承認画面
サービスの注目機能
【CHECK1】
勤務間インターバル制度対応
| 勤務終了時刻から次の始業時刻までの「インターバル時間」取得状況を各種帳票で的確な把握・管理が可能です。また、タイムレコーダーとの連携で、打刻時に次回の出勤可能時刻を表示することも可能です。 |  |
| Q. 勤務間インターバル制度とは？ 従業員の心身の健康を確保するため、時間外労働を含む勤務終了時間から始業時までに、一定時間「インターバル」の休憩を保障する制度です。勤務間インターバルがすでに制度化されているEU加盟国では、「EU労働時間指令」において、1回の勤務を終えた後は、次の勤務開始までに最低11時間の休息を取らなくてはなりません。 |
【CHECK2】
変形労働制、45時間超・60時間超対応
| 2010年の労働基準法改正（中小企業除く）に対応した残業時間の集計が可能です。「月変形労働時間制」にも対応しています。また、変形労働制を採用していない場合は、原則として1日に8時間、1週間に40時間を超えて労働させることはできません。 “週40時間”の残業計算にも対応し、超過分の時間を計算することができます。 |
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 2010年の労働基準法改正（中小企業除く） |
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