人材を資本と捉え、価値を最大限に引き出していく「人的資本経営」に取り組む企業が増えている中で、あらためて、“部下の指導・育成”について関心が高まっています。

管理職向けの調査によれば、成果を出している管理職は「部下の指導・育成にも成功している」ということがわかっています。しかしながら、管理職の方の多くが、部下の指導・育成に問題を感じていたり、悩みを抱えていたりすることも事実です。

そこで、本ページでは、かいけつ！人事労務オススメの管理職向け研修コンテンツを一覧でご紹介いたします。

１．【部下面談・フィードバック面談のスキル向上】管理職向け部下指導研修DVD　

管理職の多くが抱える「部下の育成」の問題について、部下育成を成功させるための一番のキーとなる「部下面談・フィードバック面談」を中心に据えた「部下指導研修」DVDです。

講師は、全６回で「儲かる会社」にするための人事戦略を徹底して学ぶ人財育成ゼミの講師、『1万人の部下をぐんぐん成長させたすごいノート術　部下ノート』の著者・望月禎彦氏。特典として、本書がプレゼントとなり、DVDの中でも、効果的な“部下ノート”のつけ方をご紹介。「管理職研修」の新しいヒントを得たい企業様におすすめです。

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２．【評価者スキル向上】「評価者研修のやり方」DVD・資料セット

社員の能力や会社への貢献度を評価するための仕組みである「評価制度」。この制度を運用する際に、「評価する人間（管理職側）がきちんと評価できているか不安」という悩みを抱える企業も少なくありません。

「評価制度」を効果的に機能させるためには「評価者研修」の実施がおすすめです。それにより、評価がきちんと行えるようになり、結果、“人材育成”や“企業の生産性向上”にもつながっていきます。

本DVDでは、評価制度における「評価の原則」などの基本に始まり、「評価者が陥りやすいエラー」など、“評価者が最低限押さえておきたい”ポイントについて解説。PDFレジュメもセットされていますので、自社で「評価者研修」をお考えの企業様におすすめです。

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３．【部下のメンタルヘルスケアと対策】管理監督者のための職場のメンタルヘルス

メンタルへルス不調によるうつ病など精神疾患による休職者数が年々増加し、過労自殺者数も減らない昨今、「メンタルヘルス対策」に対し、企業の責任と役割が問われる時代になっています。

メンタルヘルス対策というと産業医などの専門家が行うイメージがあるかと思いますが、「管理職（管理監督者）」も対策を行う一人として役割が期待されています。なぜなら、社員の普段の様子を知っているのは管理職だからです。

本DVDでは、大切な社員、部下をメンタル不全から守るために、上司・先輩として何をすればよいのかをご紹介しています。メンタルへルス研修のコンテンツを探している企業様、メンタルへルス対策に悩まれている経営者様におすすめです。

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４．【パワハラにならない部下指導のポイント】ハラスメント防止のための管理職研修DVD＋小冊子30冊

2022年4月から、すべての事業主を対象に義務化されている「パワハラ防止措置」。

職場内でハラスメントが起きてしまった際に、管理職が「本人の心の弱さ」「当事者同士のトラブル」と誤った判断で片付けてしまうと、一つの部署や店舗、支店でのトラブルが後々、メディアやマスコミなどから批判を受け、世間的にその会社全体のトラブルという認識になってしまうことも。

管理職の方は、自身が加害者にならないように十分注意するだけでなく、ハラスメントがもたらす経営リスクを理解しておくことも重要です。

本DVDでは、ハラスメントに潜む企業リスクをはじめ、どのような言動がパワハラに該当するのか、パワハラにならない部下への指導法など解説しています。特典として小冊子『ストップ！職場のハラスメント』30冊付き。研修を受け終わった後にお配りいただくことで、継続的な予防活動にも効果が期待できます。

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５．【適切なクレーム対応と予防管理策】カスタマー・ハラスメントから企業と従業員を守る！

顧客による著しい迷惑行為「カスタマー・ハラスメント」。いわゆるカスハラですが、主に接客業などで問題化しています。企業が適切な対策を取らないでいると従業員への安全配慮義務などの法違反となるだけでなく、金銭・時間の損失にくわえ、職場全体の生産性にも悪影響を及ぼします。

管理職の方は、カスハラがもたらす経営リスクを理解しておいた上で、顧客から不当・悪質なクレームを従業員が受けた時に「どのように対応したら良いか」学んでおくと大きな備えとなります。

本DVDでは、企業リスクとしてのクレームについて学ぶとともに、製品やサービス等に不満を持つ顧客が企業に接触する初期対応の段階から、損害賠償等の請求をするに至る段階まで、各時点における企業の適切な対応方法について、ワークを交えて解説しています。

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6．【管理職に必須の労災知識と適切な対応】「労災事故が起きてしまったら」小冊子

本来、労災事故はあってはならないものですが、どんなに事故防止策を講じていたとしても、ゼロリスクにはできません。労災事故が起きてしまった場合、会社にどんな対応が求められるのか。現場の管理職の方は事前に把握しておくと備えになります。特に、初めて管理職に登用された方にはマネジメント業務の一つであることをしっかり認識してもらう必要があります。

本小冊子は、労災事故発生後の実務を迅速かつ適切に進められるよう、「事故の一報を受けてまず確認すること」「労災にあたるか否か」「労災保険請求手続きのポイント」「被災した従業員が副業・兼業していたとき」「労基署への報告」「災害調査等への対応」「再発防止策」等、ポイントと注意点をギュっと凝縮し、コンパクトにまとめています。管理職必携ツールとして、配布しておくといざというときに安心です。

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7．【働きやすい職場づくりを支える法的知識】労災事故防止のための10の改善ポイント（小冊子）

近年問題となっている長時間労働や、テレワークならではの労災リスクなど「労災事故発生リスク」が多岐に広がっています。

もし労災事故が発生した場合、事業主は労働基準法により補償責任を負わねばならず、法違反がある場合には労災事故発生の有無にかかわらず、労働安全衛生法等により刑事責任が問われることもあります。

ひとたび発生してしまうと経営リスクの高い「労災事故」ですが、労災事故が起きないように常日頃から、管理職の方は知識面で備え、対策を講じておくと安心です。

本小冊子は、労災事故防止や対策について法令等のポイントをわかりやすくご紹介しており、新任管理職のみならず、定期的なフォローアップ等で安全衛生に関する意識付けをしていくと効果的です。ぜひ研修用資料としてお使いください。

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８．【人的資本の考え方を根付かせ発展に向けた地固めに】人的資本経営検定®BASIC

管理職を担う方は、時代の変化に沿った情報や知識のアップデートが必須です。

現在、多くの企業で本格的に推進されている人的資本経営ですが、人事労務関係の近年の法改正は人的資本経営の考え方がベースになっており、人的資本経営の基礎知識を身に付けておくことは自身のバージョンアップ、かつ、その知識を現場に活かし、実践していくことにより組織の中長期的な成長・発展へとつながります。

オンライン検定「人的資本経営検定®BASIC」は、人的資本経営の基本概念、各法令及び国内外の指標で求められる内容を横断的、体系的に理解でき、推進にあたっての実務力を認定する検定試験です。

映像授業、オンラインテキストで学習後にWEB試験・認定証まで得られるオンライン完結型となっています。

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９．【企業の決算書を読み分析する力を強化】P/L・B/S アナリスト検定®（3級・2級・1級）

企業のP/L（損益計算書）やB/S（貸借対照表）を読める、分析できるという実務能力に特化し、そのスキルを認定する検定試験です。

“企業の決算書を読み、分析する”スキルは、予算や人員、売上管理をする管理職に必須！ 管理職になったらまず最初に学び、活用できるようにしておきたいスキルです。

P/L・B/S アナリスト検定®は、会計用語に苦手意識がある方でも3級から着実にレベルアップしながら会計・財務の知識を身に付けられます。申込みから認定証発行まで、すべてオンラインで完結。いつでもどこでも好きなタイミングで受験できますので、e-ラーニングとしてご活用いただくのも効果的です。

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