【連載】仕事と介護の両立のために知っておきたい大事な知識

兄弟・姉妹の減少、非婚化、晩婚化や晩産化、共働きの増加などを背景に、介護は家庭内で解決する問題ではなく、働く人の誰もが介護者となり得る時代です。

ところが、介護をしながら働く状況になったときのために、「何」を備えればよいのか、どこに相談したらよいのか、どう対処すればいいのか、わからないことだらけです。

仕事の介護の両立は、介護に直面する前から心構えをし、ある程度の知識を持って行動することで可能になります。

本連載では、仕事と介護の両立支援の専門家である、一般社団法人日本顧問介護士協会 代表理事 石間洋美氏に、両立するために知っておきたい大事な知識について解説していただきます。

40歳以降、急激に高まる介護リスクに備え、仕事と介護の両立のために大事な知識を身に付けていきましょう。

 

 

連載コラム

 第1回:ある日突然やってくる「介護」。介護はこんな感じで始まる

 第2回:働く人の誰もが介護者となり得る中、「何」を備えるのか?

 第3回:介護が必要になる原因として上位に挙げられる「認知症」。どう向き合うべきか?

 第4回:在宅生活or施設入居、どちらを選ぶ? 短期間で決断に迫られる「介護」

 第5回:親が元気なうちに備えたい「介護」の準備ポイント8つ  

 第6回:「介護のある生活」がスタート~何から始めるべきか~(前編) 

 第7回:「介護のある生活」がスタート~何から始めるべきか~(後編) 

 第8回:在宅介護?施設介護?どちらを選択する―在宅介護の特長、メリット・デメリット―  

 第9回:在宅介護?施設介護?どちらを選択する―施設介護の特長、メリット・デメリット―  

 第10回:仕事と介護を両立する上で欠かせない相棒「ケアマネジャー」の探し方 

 第11回:本人・家族の状況や希望をしっかりと伝えられる?「ケアマネジャー」との上手な付き合い方

 第12回:「仕事と介護の両立」に対して、企業ができること  

 第13回:実際に社員が利用できる「介護関連の支援制度」の活用と実態  

 第14回:「認知症」の種類と症状<前編>  

 第15回:「認知症」の種類と症状<後編>   

 第16回:「認知症」の気づきと具体的な事例<前編>  

    第17回:「認知症」の気づきと具体的な事例<後編>               

 第18回:認知症の方の気持ち―家族・周囲はどう接したらいいか—  

 第19回:働き盛りの世代でも発症する「若年性認知症」とは?  

 第20回 実際に認知症の方と直面したら「認知症の方への対応」

 第21回 認知症介護に向き合うご家族の気持ち

 第22回 要介護状態になるきっかけ第1位「認知症」予防策  

    第23回 要介護状態になるきっかけ第2位「脳血管疾患」の予防策     

 第24回 高齢者が転倒すると認知症につながりやすい  

    第25回  要介護状態になるきっかけ第4位「転倒・骨折」予防方法 

    第26回「介護のある生活」実際の事例①80代の親を50代の娘が在宅介護<前編>  

 第27回 「介護のある生活」実際の事例①80代の親を50代の娘が在宅介護<後編> 

    第28回 「介護のある生活」実際の事例②4年間の介護実体験<前編>   

    第29回 「介護のある生活」実際の事例②4年間の介護実体験<後編>   

 第30回 「介護のある生活」実際の事例③4年間の介護実体験「W介護が始まる」<前編>  NEW!

 

プロフィール

石間洋美
一般社団法人日本顧問介護士協会(https://www.komonkaigo.jp)代表理事 

静岡福祉医療専門学校医療福祉情報科卒業後、介護施設にて介護に携わる一方、介護事務業務、相談業務、マネジメント業務、管理業務も経験。医療福祉接遇インストラクターの資格も取得し、お客様満足度向上のための研修講師も務める。2020年4月に一般社団法人日本顧問介護士協会を立ち上げ、「介護で困る人と困る量を圧倒的に少なくする!」を目標に掲げ活動している。

 

 

 

 

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介護の備えから介護に直面した際の対応、地域の相談窓口である地域包括支援センターやケアマネジャー、介護保険制度やその利用方法などまで、また介護する人も介護される人も、今のキャリアや社会生活を大切にしながら、仕事と介護を両立していくための考え方や介護体制構築のポイントも随所に盛り込んでいます。

ぜひ、本冊子を介護制度の周知義務化対応としてだけでなく、介護離職防止策や介護両立支援策の一環としてご活用ください。

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仕事と介護の両立支援の専門家・石間洋美氏が、介護離職をしないために今から知っておくべきポイントを解説しています。

改正育児介護休業法により、2025年4月から、仕事と介護の両立のための研修実施等雇用環境整備や、介護に直面する前の早期の情報提供が義務化されます。

制度の周知に合わせ、ぜひ本DVDで仕事と介護を両立するための介護の知識もお伝えください。 

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