【専門家の知恵】なぜ「社員が気持ちよく働けない職場」は業績が落ちるのか

公開日:2021年7月16日

職場環境

＜コンサルティングハウスプライオ代表　大須賀信敬/PSR会員＞

　企業業績が下落する代表的な要因のひとつに、社員が気持ちよく働ける職場ではないという問題がある。
　なぜ、社員が気持ちよく働けないと、企業の業績が下がってしまうのだろうか。
　今回は、その仕組みを考えてみよう。

「離職率の高さ」が「業務品質の低下」を招く

　業績が思わしくない企業には、いくつかの共通点が存在するものである。そのうちのひとつが、社員が気持ちよく働ける職場ではないという状況である。

　一般的に、社員が気持ちよく働けない職場は離職率が高く、人材の定着率が低い。また、離職率の高い企業は労働市場での評価が低いので、新しい人材の獲得も容易ではない。そのため、採用活動を頻繁に行わなければならず、採用コストが膨張しがちである。

　さらには、新人研修を頻繁に実施することとなるため、教育研修コストも膨らみやすい。
　また、人材の定着率が低い職場では、どのセクションも常にキャリアの浅い人材が相当数、配置されることになる。その結果、業務の品質が低下しやすいという特徴がある。

　例えば、キャリアの浅い人材ばかりが配属され続けた結果として、営業部門では「既存顧客の離反」「新規顧客の獲得の困難化」などが、製造部門では「不良率の拡大」「納期の遅延」などが発生しやすくなる。

　さらに、カスタマーサービス部門では「クレーム処理率の低下」「クレームの拡大化」などが、総務・経理部門では「不適切な行政対応」「給与計算の誤り」などが生じやすい。
　つまり、離職率の高い職場は、ありとあらゆる経営トラブルに見舞われやすくなるのである。

「離職しない社員」がトラブルメーカーになることも

　一般的に、社員が企業に見切りをつけた場合には、「スキルの高い社員」「エンプロイアビリティ（企業に雇用される能力）の高い社員」から先に退職する傾向にある。

　ところが、同じように職場に不満を持っていたとしても、スキルやエンプロイアビリティの低い社員の場合には、「本当は会社を辞めたいけれど、新しい職場を見つけるのは大変だから、我慢して会社に残る」という選択をするケースが少なくない。

　そのため、社員が気持ちよく働けない職場で離職せずに残っている社員は、ビジネススキルに問題を抱えるケースもあり、また、概して仕事に対するモチベーションが低い。その結果、一定の社歴があるにもかかわらず、前述のような種々の経営トラブルの発生要因となってしまうことがある。
　さらには、「モラルに欠ける行動をとる」など、コンプライアンス上の問題を起こしてしまうケースさえ散見される。

　以上のように、社員が気持ちよく働けない職場では、企業業績に“マイナスの影響“を及ぼす現象ばかりが発生することになる。
　これが「社員が気持ちよく働けない職場は、業績が下落する」といわれる所以（ゆえん）である。