<一般社団法人日本顧問介護士協会 代表理事 石間洋美>
これまでのコラムの中で介護について、ご自身でできる心構えや準備をご説明してきました。「仕事と介護を両立」する上では、“企業側の理解や協力なし”では難しい場面が出てきます。
そのためには、企業が「仕事と介護の両立」に向けた働きやすい環境を整備していることを社員に伝えるだけではなく、「両立のための働き方を支援している」姿勢を積極的に社員に認識させることも大切です。社員が家庭の事情を相談しやすい環境が社内に根付いていない場合、「職場には迷惑をかけられない」という後ろめたさから相談することをためらう可能性がある、というよりも、相談しないことが大半です。そこで今回は、「介護」に対して、企業ができることをお伝えしたいと思います。
プロフィール
静岡福祉医療専門学校医療福祉情報科卒業後、介護施設にて介護に携わる一方、介護事務業務、相談業務、マネジメント業務、管理業務も経験。医療福祉接遇インストラクターの資格も取得し、お客様満足度向上のための研修講師も務める。2020年4月に一般社団法人日本顧問介護士協会を立ち上げ、「介護で困る人と困る量を圧倒的に少なくする!」を目標に掲げ活動している。
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介護は、ある日突然やってきます。自分にはまだまだ先のことと思っている人が大半ですが、残念ながら90%以上の確率でやってくるのが現実。
そのとき、介護の知識があるかないかで、介護にかかる費用も、ストレスも大きく変わってきます。当然、事前に知識を備えていれば、介護離職のリスクも大きく低減することになります。
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