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［経営人事改革の視点］
報連相に依存しない経営
多くの日本の企業は、業務遂行の過程で報連相つまり報告、連絡、相談を求めます。報連相という言葉を使わない場合でも、同様の行為を求めたり、あるいは行うことを前提とした業務プロセスが想定されている場合も少なくありません。
愛知県生まれ。早稲田大学卒業後、商工会議所にて経営指導員、第3セクターの設立運営など担当。2000年経営コンサルタントとして独立。2005年(株)ビジネスリンク設立、代表取締役。2009年～2018年中京大学大学院ビジネス・イノベーション研究科客員教授。「人」の観点から経営を見直し、「経営」視点から人事を考える経営人事コンサルティングに取り組んでいる。上場企業等の社外取締役も務める。日本行動分析学会会員
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