<一般社団法人日本顧問介護士協会 代表理事 石間洋美>
第12回のコラムでは、会社ができることとして、社員に対して「両立のための働き方を支援している」姿勢を積極的に見せることの大切さと、「相談しやすい雰囲気づくり」そして「多様な働き方を認め合う風土づくり」についてご説明させていただきました。
では、実際に社員が利用できる「介護に関連する支援制度」にはどのようなものがあるか、また、実態はどのようになっているかご存知でしょうか。今回は、「介護に関連する支援制度の活用と実態」についてご説明いたします。
プロフィール
静岡福祉医療専門学校医療福祉情報科卒業後、介護施設にて介護に携わる一方、介護事務業務、相談業務、マネジメント業務、管理業務も経験。医療福祉接遇インストラクターの資格も取得し、お客様満足度向上のための研修講師も務める。2020年4月に一般社団法人日本顧問介護士協会を立ち上げ、「介護で困る人と困る量を圧倒的に少なくする!」を目標に掲げ活動している。
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介護は、ある日突然やってきます。自分にはまだまだ先のことと思っている人が大半ですが、残念ながら90%以上の確率でやってくるのが現実。
そのとき、介護の知識があるかないかで、介護にかかる費用も、ストレスも大きく変わってきます。当然、事前に知識を備えていれば、介護離職のリスクも大きく低減することになります。
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